関西大は、新型コロナウイルスのワクチン接種を希望する人の割合が、発症を防ぐ効果や副反応の説明の有無、表現の違いで最大約２０ポイント変化する、とした調査結果を発表した。
人間の行動を研究する同大学の「ソシオネットワーク戦略研究機構」が１月下旬～２月上旬にインターネット上で調査を実施。ワクチン接種について用意した五つのパターンの質問形式を約８４００人（２０～７９歳）にランダムに割り当て、回答結果を集計した。
「ワクチンを打ちたいか」と接種希望の設問のみを聞いた場合は「希望する」は５８・２％だった。しかし「１００人中９５人に効果あり」と説明を添えると７６・０％に上昇。これを「１００人中５人は効果なし」と言い換えると、割合は６５・９％まで下がった。
また「９５人に効果あり」の説明に、さらに副反応とみられる重い症状が出る割合を「％」で示した説明を添えた場合は、希望率は６４・４％だった。一方で、「〇万人のうち〇人」と説明すると５７・８％に下がった。
調査にあたった本西泰三経済学部教授（行動公共政策）は「提供される情報や表現の違いが、人の判断に影響を与えることがわかる」と指摘。
各地で高齢者向けのワクチン接種がスタートする中で、「接種を希望するかどうかは重要な選択。実施側の行政関係者らは丁寧な説明に努めてほしい」と話している。
からの記事と詳細 ( ワクチン希望率、説明で変化 最大２０ポイント…関大調査 - 読売新聞 )
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