VRに「本気」の企業が少ない、単価の高い企業に可能性
──企業から一緒にビジネスをしたいという問い合わせはありますか？加藤卓也氏（以下、加藤氏）：「VARKのシステムを貸してほしい」という問い合わせは増えています。でも「新規事業プロジェクトの担当者が上司に言われて連絡してみた」という範疇を超えていない印象で、まだ本気の企業に出会ったことがない、というのが本音です。僕らはとにかく「いいものを届けたい！」と本気で開発しています。本気の企業と出会いたいですね。
──ビジネスシーンでVR導入が加速しない理由はなぜでしょうか？
加藤氏：社内で「そこまで予算かけてバーチャルでやる意味あるだろうか？」という意見が出ると終了してしまうことだと思います。「コロナ禍でリアルイベントができない代わりにバーチャルが選択肢に上がっているだけ」では実現は難しいと思います。
最近は「バーチャル渋谷」「バーチャル丸の内」といった不動産系企業や自治体も絡む大規模なバーチャルコミュニケーション空間が出てきました。開発にはお金がかかります。もともとのビジネスで扱っている商材単価の高い業界のほうが、乗り出しやすいのではないかと思います。
──VARKと企業が組むと、具体的にはどういったことができるのでしょうか？
加藤氏：東京ドームでやっていることはほぼすべて可能です。「大きな場所に、人がいっぱい集まって、コミュニケーションすること」をバーチャルでできるのがVARKです。展示会やプロモーションなどは間違いなく相性がいいと思います。東京ビッグサイトのような会場は1ヶ月あればバーチャルで作れます。
日本のバーチャルライブは熱量が違う
──海外はどうなのでしょうか？加藤氏：あまり追っかけていないので詳しい話はほかの方に譲りますが、日本と米国のマーケットの違いは顕著です。同じライブでも無料だと視聴者の割合が米国85％：日本15％で、有料だと日本85％：米国15％になります。広大な米国の方が物理的にもバーチャルライブの価値があるはずなのに、お金は動きません。それは熱量の違いです。
日本のバーチャルライブの市場イメージはAKBを思い浮かべてもらうとわかりやすいと思います。1人あたりに1,000人くらいのファンがついていて、箱の規模でいったらZepp東京くらいのキャパシティ（椅子使用時で1200人規模）。小さなコミュニティがたくさんあって、そのすべてが熱い。
バーチャルだけど、その時、そこに行かないと観られない。そこにお金を払ってチケットを買う、そういったユーザーがいるのが日本のバーチャル市場です。
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